【2025年版】クリニック向けオンライン診療システム比較と選び方|機能・費用・導入ポイント

【2025年最新版】オンライン診療システム15サービス比較|種類や利用料金まで詳細解説

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はじめに

クリニック開業において、「オンライン診療を導入するか」は経営を大きく左右する判断です。
すでに導入を決め、オンライン診療システム選びに入っている医師もいれば、まだ「導入すべきか迷っている」段階の医師もいらっしゃるでしょう。

いずれの場合でもほぼ確実に言えるのは、オンライン診療がここ数年で急速に制度・技術の両面から整備され、2025年以降はマイナ保険証のスマホ搭載や電子処方箋の普及を追い風に、さらに広がる見込みだということです。

しかし市場には多くのシステムが存在し、費用・機能・サポート体制は大きく異なります。比較ポイントを整理せずに選んでしまうと、運用負担が増えたり、想定した患者層に合わないといった問題につながりかねません。

本記事では、オンライン診療の制度背景と最新動向を整理したうえで、以下のポイントを解説します。

本記事でわかること

  • オンライン診療の最新制度と市場動向
  • オンライン診療システムの比較一覧と選び方のポイント
  • 導入メリット・デメリット
  • 導入時に直面する実務課題と成功のポイント

「どのシステムが自院に適しているか」「導入後に失敗しないための視点」まで理解できる内容となっています。

オンライン診療システムとは?2025年最新の制度と市場動向

オンライン診療の定義と位置づけ

オンライン診療とは、医師と患者がインターネットを介して行う診療のことです。
厚生労働省はこれを「外来や在宅診療の補完」と位置づけており、対面診療と同等の安全性・有効性を確保することが求められています。

制度の変遷

出来事・制度改正
2018年 診療報酬に初めて収載。再診でのオンライン診療が制度上認められる。
2020年 新型コロナウイルスの流行を受け、初診オンラインや電話診療が特例で解禁。
2022・2024年改定 対象疾患や算定要件が整理され、慢性疾患の再診を中心に普及が進む。
2025年 マイナ保険証のスマホ搭載や電子処方箋の普及により、本人確認や薬の受け渡しがよりスムーズになる見込み。

市場動向

  • 慢性疾患領域
    高血圧・糖尿病などの定期処方での利用が増加。
  • 自費診療領域
    AGA・ED・ダイエット薬・漢方など、収益性の高い分野でオンライン診療が広がっている。サブスク配送や年払いなど「医療×ECモデル」も拡大中。
  • 患者トリアージ
    検査や処置を伴わない診療をオンラインに振り分ける動きが加速。今後は外来・在宅・オンラインを組み合わせた最適化が求められる。

オンライン診療システム導入のメリットとデメリット

メリット
  • 患者の利便性向上
    通院回数の削減、待ち時間の解消、感染症リスク回避など、患者にとって大きなメリットがある。
  • 再診業務の効率化
    慢性疾患の定期処方や検査結果説明をオンライン化することで、診療フローを効率化できる。
  • 集患と定着率の向上
    利便性の高さを打ち出すことで新規患者の獲得につながり、継続受診率の向上にも寄与する。
デメリット
  • 本人確認の煩雑さ
    保険証やマイナンバーカードの確認に手間がかかる場合がある。ただし2025年以降はスマホ保険証対応で改善が期待される。
  • 診療科による制約
    検査や処置を伴う診療科では、オンラインだけで完結することはできない。
  • 決済・配送対応のコスト
    多様な決済方法や薬の配送体制を整えるとコストが増大。小規模クリニックでは「まずはクレカ決済から」など段階的な導入が現実的。

これらのメリット・デメリットは表面的な判断材料にすぎません。実際の導入では、患者の仕分け(トリアージ)、決済方法の選定、スタッフ体制、セキュリティとユーザー体験の両立といった、より深い実務課題が待っています。

詳細は 導入時の実務課題と成功のポイントで解説します。

オンライン診療に求められる機能一覧

オンライン診療システムを選ぶ際には、料金だけでなく「どの機能が揃っているか」が非常に重要です。
必要な機能が不足していると追加システムの導入や業務負担が発生し、逆に不要な機能まで抱えるとコスト過剰につながります。ここでは、システム比較の際に必ず確認すべき主要機能を整理します。

1. 予約・リマインド通知機能

患者がスマホやPCからオンライン診療を予約できる仕組みは必須です。さらに、**リマインド通知(メール・LINE・SMS)**があると無断キャンセルを減らせます。

2. ビデオ通話・チャット機能

高画質・低遅延のビデオ通話が基本ですが、非同期チャット機能を備えるシステムも増えています。症状経過の相談や服薬フォローをチャットで対応できると、再診の柔軟性が高まります。

3. Web問診機能

オンライン問診票の事前入力により、診療当日のやり取りを効率化できます。電子カルテや予約システムと連携できるタイプを選べば、診療フロー全体がスムーズになります。

4. 電子カルテ連携

既存の電子カルテとの連携は、業務効率化の最大のポイントです。患者情報の一元管理ができるかどうかは比較時に必ず確認してください。

5. 電子処方箋・薬局連携

2023年から始まった電子処方箋の普及により、薬局への連携は今後必須になります。処方薬の配送サービスと連携できるかどうかも、患者満足度に直結する要素です。

6. 決済機能

オンライン診療では、対面会計ができないため決済機能は必須です。

  • クレジットカード
  • QRコード決済
  • 後払いサービス

などがありますが、小規模クリニックでは「まずはクレカ中心」に導入するのが現実的です。
理由は、利用者が多く未収リスクが低い一方で、導入や運用コストも抑えられるためです。
将来的に患者層やニーズに応じてQRコード決済や後払いを追加拡張する形が、コストと利便性のバランスが取れた導入戦略です。

7. セキュリティ・認証機能

医療データを扱う以上、暗号化通信・二要素認証・アクセスログ管理は欠かせません。2025年以降はマイナ保険証と連携するシステムが主流になり、なりすまし防止とUXのバランスが課題になります。

8. 導入サポート体制

システムが優れていても、導入時にスタッフが使いこなせなければ意味がありません。

  • 初期設定サポート
  • スタッフ研修
  • 患者向けマニュアルの提供

これらの支援体制があるかどうかも、比較検討の重要なポイントです。

診療科別に求められる機能の違い

  • 精神科
    • プライバシー保護:セキュリティが強化されたシステムで、患者の個人情報を確実に保護。
    • 長時間カウンセリング対応:安定した通信環境により、診療中の中断を防ぐ。
  • 小児科
    • チャット機能:保護者が気軽に相談できる仕組みを整備。
    • 事前問診機能:子供の症状をあらかじめ把握し、診療をスムーズに。
    • 柔軟な診療時間設定:急な体調変化にも対応できる診療枠の確保が重要。

このように診療科ごとのニーズを踏まえて機能を選定することで、患者対応の質を高め、導入効果を最大化できます。

オンライン診療システムの比較と特徴

オンライン診療システムは、大きく 「検索型(プラットフォーム型)」「システム導入型(自院完結型)」 の2タイプに分けられます。それぞれ特徴や導入効果が異なるため、自院の目的や患者層に合わせて選択しましょう。

検索型(プラットフォーム型)とシステム導入型(自院完結型)

項目

検索型(プラットフォーム型)

システム導入型(自院完結型)

特徴 患者がアプリやWeb検索を通じて医療機関を探し、予約・診療につなげる仕組み。クラウド型が多く、導入は容易。 自院の電子カルテや予約システムに組み込み、オンライン診療を自院で完結して運用するタイプ。
メリット プラットフォーム上での露出により集患効果が期待できる。初期費用が抑えられるケースが多い。 患者導線を自院サイトに統一でき、既存患者フォローや慢性疾患の再診に強みを発揮。業務フローとの一体化が可能。
デメリット 利用規約や手数料に依存する。患者導線がプラットフォーム主体となり、自院サイトとの統合性に課題が残る。 初期設定や運用設計が必要で、導入ハードルはやや高い。
向いているクリニック 開業初期や自費診療分野(AGA、ED、ダイエット薬など)で集患を強化したいクリニック。 かかりつけ患者を中心に、利便性と効率化を重視する一般診療科のクリニック。

オンライン診療システム選定のポイント

オンライン診療システムの導入目的は、大きく「新規患者獲得」と「既存患者フォロー」に分けられます。導入形態によって得意分野はありますが、厳密に分断できるわけではなく、サービスによっては両方に対応できるケースもあります。

  • 検索型(プラットフォーム型)
    • 患者がプラットフォームから医療機関を検索できるため、新規開業や知名度の低い段階での集患に強い。
    • 自費診療領域(AGA・ED・ダイエット薬など)では、患者が「症状や治療ワード」で検索する傾向が強いため、短期的に患者を獲得したい場合に有効。
    • ただし、患者導線がプラットフォームに依存するため、自院サイトや既存システムとの統合性には課題が残る。
  • システム導入型(自院完結型)
    • 自院サイト・電子カルテ・予約システムと統合できるため、既存患者の利便性向上や慢性疾患の再診に強みがある。
    • 一方で、最近は「自由診療に強いシステム導入型」も登場しており、サブスク配送やポイント機能などEC的要素を備える例も増えている。
    • そのため「自費診療=検索型」という単純な区分ではなく、集患チャネルを外部に求めるか/自院完結で運営するかが選定基準になる。
  • 両者のハイブリッド
    • 実務的には「開業初期は検索型で集患、軌道に乗ったらシステム導入型にシフト」する段階的な導入も現実的。
    • また、集患チャネルは検索型に頼りつつ、既存患者対応はシステム導入型で効率化するなど、併用戦略も可能。

オンライン診療システム最新カオスマップ

DOCWEB独自リサーチにより作成した「オンライン診療システム・予約システム・WEB問診カオスマップ」を掲載しています。
市場に存在するサービスを分類ごとに配置しており、一覧で俯瞰できます。

予約問診オンライン診療カオスマップ2025#4 PNG 【DOC WEB】診療所向け予約・問診・オンライン診療カオスマップ2025を配布中

オンライン診療システムと併用・連携が可能な各システムも紹介しています!問診システム 診療予約システム 

システム導入型(自院完結型)のオンライン診療システムの各サービス詳細情報

march  /株式会社Wrusty

march
特徴患者向けLINEアプリ、カスタマイズ問診機能、
ヘルスケア業務管理(診察予約・オンライン診療・決済・配送)マーケティング分析と顧客管理
費用個別見積り
患者利用料
連携ORCA、電子カルテCLIUSとの連携
処方薬局連携、配達可能
支払いクレジットカード決済、銀行振込、
代金引換など、多様な決済方法

(出典:株式会社Wrusty公式サイトhttps://march-cos.com/)

LINEを基盤としたプラットフォームで、予約から配送まで一元管理でき、マーケティングツールも充実。離脱を防ぐ仕組みが多く盛り込まれたオンライン診療システムです。自由診療だけでなく、保険診療で自費収益の拡大を目指すクリニックにおすすめです。

infomityオンライン診療サービス  /コニカミノルタジャパン株式会社

infomityオンライン診療サービス コニカミノルタ
特徴コニカミノルタPACS上でオンライン診療が行えるサービス
専用アプリ不要、ブラウザ使用で手軽に利用可能。
費用要問い合わせ
患者利用料要問い合わせ
連携画像診断ワークステーション「Unitea(ユニティア)」
処方
支払いクレジットカード、銀行振り込み、次回来院時支払い

(出典:infomityオンライン診療サービス公式サイトhttps://www.konicaminolta.jp/healthcare/ict/medical-support/)

コニカミノルタ社の画像診断ワークステーション「Unitea(ユニティア)」を介してオンライン診療が行えるサービスです。(使用システムはYaDoc Quick)
専用アプリ不要、ブラウザ使用で手軽に利用可能です。柔軟な支払い方法に対応しています。

LiveCallヘルスケア  /スピンシェル株式会社

LiveCallヘルスケア	スピンシェル株式会社
特徴HPにリンクを貼るだけで利用可能
予約機能、予約メニューごとの問診票設定、
通話オプション、Googleアナリティクス連携、
リマインドメール、医療スタッフによる代行予約
費用個別見積
患者利用料
連携
処方処方薬配達可能
支払いクレジットカード

(出典:LiveCallヘルスケア公式サイトhttps://www.spinshell.com/)

アプリ不要でクリニックのWEBサイトにリンクを貼るだけで利用できるオンライン診療サービスです。クリニック専用ブランディング機能があり、患者が安心して登録できるようページの独自カスタマイズ可能です。

スマートキュア/ 株式会社スマートゲート

 スマートキュア株式会社スマートゲート
特徴アプリ不要
画像等の検査データの共有・検査データの事前登録、
海外からのオンライン診療にも対応
電子聴診器を使用したオンライン聴診に対応
費用個別見積
患者利用料
連携
処方
支払い施設ごとの決済方法に対応

(出典:スマートキュア公式サイトhttps://smartgate.jp/)

Ciscoのビデオ会議システムWebexを組み込んだクラウド型システムでWindowsPC、AppleMac、タブレット、スマートフォン(Android/iOS)のマルチデバイスに対応します。2022年の新型コロナ対応の際、世田谷区オンライン発熱診療サービスで採用実績があります。

リモートドクター  /GMOヘルスケア

リモートドクター GMOヘルスケア
特徴アプリを活用しかかりつけ医でオンライン診療を受けられるサービス
日時予約、簡易問診機能・写真送付、食事写真・血糖・血圧等の自己管理データを共有可能
費用個別見積
患者利用料
連携電子カルテ連携(オプション)
処方薬・処方箋の配送
支払いPayPalによるクレジットカード決済、請求書発行

(出典:リモートドクター公式サイトhttps://remodoc.net/)

旧アイソル株式会社、現在はGMOヘルスケアが運営しているリモートドクターは、アプリで予約から支払いまでをワンストップで行うサービスです。自己管理記録の共有が可能で、慢性期疾患の患者さんの治療にも役立ちます。

ポケットドクター / MRT株式会社

ポケットドクター / MRT株式会社
特徴ヘルスケア機器連携、医師の空いた時間に予約枠設定
費用トライアルプラン0円、以後33000円/月額
患者利用料
連携
処方処方薬配送対応
支払いクレジットカード・医療機関窓口決済

(出典:ポケットドクター公式サイト:https://medrt.co.jp/)

ポケットドクターは高齢の患者でも使いやすいシンプルな設計で、慢性疾患を抱える患者や通院が大変な患者の定期診療に活用されています。バイタル情報の連携をすることで、精度の高い診療の提供を可能にします。

YaDoc / 株式会社インテグリティ・ヘルスケア

  YaDoc / 株式会社インテグリティ・ヘルスケア
特徴予約機能、カスタマイズ問診機能、メッセージ機能、モニタリング機能(医師の知りたい項目をかかりつけ医の決めた任意の日時に患者が記録)、専任のサポートデスクによるフォロー
費用要問い合わせ
患者利用料
連携主要12社の電子カルテと同じPCで利用可能
処方
支払いクレジットカード決済、銀行振り込み、代金引換

(出典:YaDoc公式サイトhttps://www.yadoc.jp/)

患者とかかりつけ医だけをつなぐシンプルなシステム。受診患者の離脱を防ぎます。サポート体制の手厚さや、高齢の方も利用しやすい多様な支払い方法が用意されています。

 検索型(プラットフォーム型)オンライン診療システムの各サービス詳細情報

SOKUYAKU  /ジェイフロンティア株式会社

SOKUYAKU
特徴病院検索、オンライン服薬管理と連携、予約管理、
問診表管理、かかりつけ医登録
費用無料(売上金振込手数料はクリニック負担)
患者利用料システム利用料:診察・服薬指導それぞれに275円(税込)
処方薬配送550円~(税込)
連携
処方薬局連携、配達可能(東京23区・横浜市・大阪市は当日配達可能)、バイク便
支払いクレジットカードもしくはコンビニ後払い

(出典:SOKUYAKU公式サイトhttps://sokuyaku.jp/sokuyaku_for_clinic/)

日本初のオンライン診療・オンライン服薬指導・処方薬宅配のワンストップ・プラットフォームを提供。
提携薬剤師によるオンライン服薬指導対応で診察後も安心です。

アイメッド  /株式会社アイメッド

アイメッド
特徴病院検索と予約・オンライン診療の予約ができる検索サイト
リマインドメール、キャプチャ、チャット機能
費用初期導入費、月額費用0円、
決済手数料10%
患者利用料郵送料は患者負担クリニック負担選択可能
連携ORCA、電子カルテCLIUSとの連携
処方薬配達可能(Uber Direct活用し東京23区内30分以内に配達)
支払いクレジットカード決済

(出典:アイメッド公式サイトhttps://ai-med.jp/)

国内最大級の医療と美容に関するネットワークをもち、患者は病院の検索と予約、オンライン診療までをアイメッドのみで完結させることができます。美容や自費のオンライン診療での利用が多いですが、保険診療にも対応しています。

ANYMED  /株式会社COREARTS

ANYMED	株式会社COREARTS
特徴病院検索機能、問診表カスタマイズ可能、
オンライン資格確認、FitBitからPHRデータ取得、
導入までの初期設定を無料サポート
費用初期費用無料、月額10,000円(診療件数無制限)
患者利用料オンライン診療利用料 100円
連携
処方処方箋薬局連携
支払いクレジットカード

(出典:ANYMED公式サイトhttps://www.anymed.online/)

スマートウォッチと連携しPHRデータを取得、高齢者向けに看護師がデバイスを持って訪問するオンライン訪問診療にも対応。月額費用が固定なのでオンライン診療の件数が多い、複数医師でオンライン診療を行いたいクリニックにピッタリです。

KAITOS  / 東邦薬品株式会社

KAITOS	東邦薬品株式会社
特徴医療機関検索サイト「病院なび」と連携、オンライン服薬指導対応、
予約から処方受け取りまでワンストップ、
国際的なセキュリティ基準「PCI DSS」完全準拠、
専用コールセンターによるバックアップ体制、
栄養相談サービス
費用要問い合わせ
患者利用料
連携
処方処方薬配送
支払いクレジットカード決済

(出典:KAITOS公式サイトhttps://byoinnavi.jp/contents/kaitoslp/index.html)

日本最大級の医療機関検索サイト「病院なび」と連携し、患者はスマホやPCから気軽に予約を取ることが可能です。専用コールセンターによるバックアップ体制や利用者の栄養相談サービスといった充実したサポートがポイントです。

curon   / 株式会社MICIN

curon	株式会社MICIN
特徴医療機関検索、カレンダー形式で入力しやすい予約管理、
疾患別の問診票、画面共有機能
設定や院内業務フロー設計を丁寧にサポート
費用初期費用・月額利用料無料。
クレジットカードの決済手数料含む事務手数料として4%
患者利用料
連携
処方薬局への処方箋連携、院内処方は宅配業者へ自動で集荷依頼
支払いクレジットカード決済

(出典:curon公式サイト:https://micin.jp/)

導入実績6000件以上を誇るcuron。こちらのサービスも初期費用・月額費用無料で利用が可能です。自動集荷機能があり、院内処方でも処方薬の配送の対応がスムーズです。

LINEドクター   / LINEヘルスケア株式会社

LINEドクター	LINEヘルスケア株式会社
  • 予約管理、ビデオ通話による診療、診療費用の請求まで一元管理
  • 料金:初期費用・月額固定費無料(Basic Plan)+ サービス利用料(決済金額3.5%)
  • 処方:処方薬配送
  • 支払い:クレジットカード、LINE Pay

(出典:LINEドクター公式サイト:https://linehealthcarecorp.com/ja)

日本で最大級の利用者を誇るLINEが開発した、オンライン診療サービスです。シンプルで理解しやすい設計に開発されてています。導入・固定費用が無料のため、試しに使ってみたいなど気軽な導入が可能です。

CARADAオンライン診療 / 株式会社カラダメディカ

  CARADAオンライン診療  / 株式会社カラダメディカ
特徴検索型。予約・オンライン診療・薬・処方箋の配送、
アラート機能、導入後の定期的な訪問・電話・メールで困りごとをサポート、
3省3ガイドライン準拠証明書取得
費用要問い合わせ
患者利用料診療費/相談料、薬代/処方箋料・配送料
連携
処方薬・処方箋の配送(最短当日)
支払いクレジットカード・医療機関窓口決済

(出典:CARADAオンライン診療公式サイトhttps://caradamedica.co.jp/)

大手ヘルスケア医療Q&Aサイト「CARADA 健康相談」を運営する株式会社カラダメディカが開発。
直感的に操作でき、高齢者にも使いやすいオンライン診療システムです。アンドロイド端末には対応していない点は注意が必要です。

Door.into 健康医療相談 / MRT株式会社

Door健康相談MRT株式会社
特徴予約機能、問診機能、画像で保険証等確認可能、チャット機能、処方箋送信
費用初期・月額費用無料、診療ごと300円、
決済手数料ご請求額の4%(診療ごとの料金は患者負担も可能)
患者利用料
連携
処方
支払いクレジットカード決済、銀行振り込み、代金引換

(出典:Door.into 健康医療相談公式サイトhttps://medoor.com/webmed/)

専用のキーを持つ患者が気軽に健康相談ができる「Door.info 健康医療相談」のオンライン診療サービスです。診療が発生して初めて費用が発生するため、気軽に導入が可能です。

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導入の流れとチェックリスト

オンライン診療システムは「導入して終わり」ではなく、準備・試験・定着という段階を踏むことで安定した運用が可能になります。ここでは、導入の基本ステップをチェックリスト形式で整理します。

1. 導入前準備

  • 自院の診療科・患者層がオンライン診療に適しているかを確認
  • 導入目的を明確化(集患/既存患者フォロー/効率化 など)
  • 費用対効果のシミュレーションを行う

2. システム選定

  • 検索型/システム導入型のいずれを選ぶか判断
  • 比較表やカオスマップを参考に、費用・機能・サポート体制を比較
  • 電子カルテや予約システムとの連携可否を確認

3. 試験運用

  • 限られた患者層でトライアルを実施し、システムの操作性を検証
  • スタッフの教育やマニュアル作成を同時に進める

4. 本格導入

  • 患者トリアージ(オンライン向き/対面必須)をルール化
  • 決済方法・本人確認方法を正式に運用開始
  • 患者への周知(案内文・予約導線・FAQ)を整備

5. 定着と改善

  • KPIを設定(例:オンライン診療の利用率、継続率、未収発生率)
  • 定期的にスタッフ・患者双方のフィードバックを収集
  • 必要に応じて追加機能(QR決済・薬配送など)を拡張

初診・再診患者への対応を想定した準備

オンライン診療では、初診と再診で必要な機能や運用体制が異なることも意識しておく必要があります。

  • 初診患者対応
    • 詳細な問診票のカスタマイズ機能を活用し、診療科目や自院の特性に応じた事前情報を収集。
    • 電子カルテと連携することで、問診内容をスムーズに記録し、診療計画に活用できる。
  • 再診患者対応
    • 定期的な予約管理やリマインダー機能を備えることで、患者自身が予約を簡単に調整可能。
    • 前回の診療内容や処方内容を即座に参照できる機能により、診療の継続性を確保。

この観点を導入段階でチェックリストに加えることで、初診から継続診療までシームレスに対応できる運用体制を構築できます。

 まとめ

オンライン診療システムは、クリニックの合理化と患者サービス向上を実現する有力な手段です。
ただし導入にあたっては、費用や機能の比較だけでなく、自院の診療方針や患者層に合った運用方法を設計することが重要です。

  • 制度改定や電子処方箋・マイナ保険証の普及により、オンライン診療の利用環境は整いつつある。
  • 一方で、導入後には本人確認・決済・スタッフ体制など実務上の課題が発生する。
  • これらを理解したうえで、段階的に導入・改善を進めることが、失敗を避ける最大のポイントとなる。

オンライン診療は「入れるか入れないか」だけでなく、「どう運用して成果を出すか」が問われます。
本記事を参考に、自院に最適な形で導入し、持続的な経営と患者満足度向上につなげてください。

IT・働き方改革支援補助金2025年情報

  • 目的:特定業種(建設業、運送業、病院等、砂糖製造業)の働き方改革を支援
  • 対象者:以下のいずれかに該当する中小企業事業主
    • 従業員300人以下
    • 資本金・出資額が3億円以下(病院等は5,000万円以下)
    • 医療機関は、医師が勤務する病院・診療所であることが条件
  • 支援対象となる取組
    • 労務管理担当者・労働者への研修
    • 外部専門家によるコンサルティング
    • 就業規則・労使協定等の作成・変更
    • 人材確保に向けた取組
    • 労務管理用ソフトウェア・機器の導入・更新
    • デジタコの導入・更新
    • 労働能率向上のための設備・機器導入(POS装置、自動車リフトなど)
      ※「勤務間インターバル制度」「時間単位年休」などの制度導入が重視される傾向あり
  • 重要事項
    • 成果目標の達成状況に応じて支給額が決定(各成果目標+賃金引き上げが条件)
    • 上限額は目標内容、賃上げ実施状況、事業規模各より異なる
    • 2025年度申請期限:2025年11月28日(金)締切

オンライン診療システム導入に関するFAQ:よくある質問

オンライン診療システムの初期費用と月額費用の相場は?
初期費用は無料〜数十万円、月額費用は1〜5万円程度が一般的です。プラットフォーム型は初期費用が低い傾向があります。
保険診療と自費診療では導入メリットはどう違いますか?
保険診療では再診や慢性疾患フォローで業務効率化に寄与します。自費診療ではサブスクや定期配送との相性が良く、収益性を高めやすい点がメリットです。
薬の処方や配送はどう実現されますか?

電子処方箋や薬局との連携機能を備えたシステムを利用することで、処方薬を患者宅へ配送する仕組みを構築できます。
電子カルテとの連携は必須ですか?
必須ではありませんが、連携がないと二重入力が発生しスタッフ負担が増えます。効率化を重視する場合は連携対応システムを推奨します。
マイナンバーカードや電子処方箋に対応していないと運用できませんか?
現時点では必須ではありませんが、2025年以降は対応が標準化されるため、今後の対応予定を確認しておくと安心です。
小規模クリニック(医師1〜2名体制)でも導入できますか?
可能です。むしろ予約管理や決済を自動化できるため、小規模体制の効率化に寄与します。
オンライン診療に不向きな診療科はありますか?
導入初期はクレジットカードに絞るのが現実的です。利用者数が多く、未収リスクが低く、運用コストを抑えられるためです。
患者が使いやすいようにする工夫はありますか?
予約・リマインド通知、簡単にログインできるアプリ、チャット対応など、UXを意識した導線設計が重要です。
補助金や助成金は利用できますか?
地域や時期によって異なりますが、IT導入補助金や自治体の医療DX支援策が活用できる場合があります。

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この記事の執筆監修者

DOCWEB編集部(一般社団法人 DOC TOKYO)

DOCWEB編集部は、2016年の設立以来、一貫してクリニック経営者の皆さまに向けて、診療業務の合理化・効率化に役立つ情報を発信しています。
クリニックの運営や医療業務の改善に関する専門知識をもとに、医療機関の実務に役立つ情報を厳選してお届けしています。