医師2500人を対象にした「ヘルスケアサービスの利用と課題に関する調査2024」
経済産業省と連携し「ヘルスケア社会実装基盤整備事業」を推進する国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（AMED）は、日経BPと共同で、医師2500人を対象に予防・健康づくりに関するヘルスケアサービスの活用状況や利用意向の調査を実施した。
その結果、医師の8割以上が、患者のデジタルデバイスで収集される健康データの活用に前向きであることが明らかになった。
Q あなたは、患者が自身のウェアラブルデバイスやスマートフォンなどの電子媒体を用いて、保有する健康記録を診療や治療の補助として活用したことはありますか。
Q医学会が作成した「指針」に基づいて開発された「デジタル技術を活用した、予防・健康づくりのためのヘルスケアサービス」であれば、診察や治療の補助として活用する可能性が高まると思いますか。
一般生活者2000人を対象にした「デジタルヘルスケアサービスに関するアンケート」
一方、同調査の生活者向け調査では、デジタルヘルスケアサービスへの関心度は医師と比べて低かったものの、関心のある層と利用者層を合わせると42％に達した。
Qあなたは普段、デジタル技術（ＩＴ）を活用した予防・健康づくりのためのヘルスケアサービスを利用していますか。（複数回答可）
クリニック経営の視点でとらえる今後のデジタルヘルスケアの可能性
クリニックにおいて、患者のデジタル健康データは治療方針の決定に重要な役割を持つ。
今回の調査では、医師の8割以上がその活用に前向きである一方、生活者の関心は医師より低いものの、関心層と利用者層を合わせると42％に達していることが明らかになった。AMEDは経済産業省と連携し、医学会とともに科学的エビデンスを整理し、指針を策定している。
今後、信頼性の高いデジタルヘルスケアサービスやPHRの活用が進む可能性高く、その指針やサービスの普及動向を注視していく必要があるだろう。
デジタルヘルスケアサービス市場は、世界的に急拡大しており、これまでのヘルスケア企業に加え、海外企業やベンチャー企業の参入も増えています。DOCWEBでは、サービスの質やクリニックでの活用事例、法整備の動向、最新のサービス情報について、引き続き発信していきます。
アンケート調査詳細
【実施企業】
国立研究開発法人 日本医療研究開発機構（AMED） 理事長：三島良直
日経BP（社長CEO：井口哲也）総合研究所部門
◆医師向け調査
【実施概要】
調査タイトル：「ヘルスケアサービスの利用と課題に関する調査2024」
調査対象： 現役医師
調査手法： Web調査
実査期間： 2025年1月８～９日
有 効 票： 2573件
調査主体： AMED、日経BP 総合研究所
◆生活者向け調査
【実施概要】
調査タイトル： 「デジタルヘルスケアサービスに関するアンケート」
調査対象： 調査会社の登録モニター（一般生活者）
調査手法： Web調査
実査期間： 2025年1月6～7日
有 効 票： 2000件
※20代～60代（10歳刻み）×男女で10セル、各セル200件、総計2000件
調査主体： AMED、日経BP 総合研究所
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DOCWEB編集部（一般社団法人 DOC TOKYO）
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