2022年度診療報酬改定をふまえ診療所として準備したいこと 2022/02/18

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講演者：長 英一郎 氏
所属先：東日本税理士法人 代表社員

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今回の診療報酬改定では、病院向けだけでなく、在宅診療やオンライン診療などクリニック・診療所にも大きな影響があります。特にオンライン診療は普及が進んでおり、高齢者でも家族の協力を得ながら利用するケースが増えています。診療報酬の改定により、対面とオンラインの点数に大きな差がなくなり、ビジネスとしての可能性が高まりました。

コロナ禍における改定は、医療機関にとって重要な方向性を示しており、患者情報の提示や新たな診療方法への対応が求められます。クリニックの経営面では、ICT化の対応やBCP対策が不可欠であり、通信環境の整備や業務の柔軟性を確保することが重要です。

講演者プロフィール

東日本税理士法人 代表社員
長 英一郎 氏

中央大学卒業後、現職場の前身である公認会計士・税理士長隆事務所に入所し、公認会計士と税理士の資格を取得しました。その後、現職に従事しております。
医療系のクライアントがメインで、病院を主体にやっておりますが、クリニックのお客様もいらっしゃいます。税務・会計・経営に関するアドバイスや、医療法人の監事として役員を務めております。

コロナ禍以前は、定期的に病院や介護施設の見学体験をしながら、最新事例の提供や患者さんの視点をふまえた医療経営のアドバイスを行っていました。
最近では、今回のテーマである、ChatGPTをはじめとする生成AIについて自ら実践しながら研究しています。

この記事の執筆・編集責任者

DOCWEB編集部（一般社団法人 DOC TOKYO）

医療機関向けの情報発信を行う一般社団法人 DOC TOKYOの編集部門として、クリニック運営・医療業務・医療ITに関する情報を調査・編集しています。

医療機関やサービス提供事業者への取材、公開情報の確認、製品・サービス情報の整理を通じて、医療現場の実務と経営判断に役立つ比較・検討材料を提供しています。